【オンライン展示会のやり方】2つの開催方法とメリット・デメリット
顧客との新たな接点をつくる場として注目されているオンライン展示会。その名のとおり、オンライン上で開催するため、時間・場所に制限がなく、遠方の方でも気軽に参加できます。
販路の新規開拓や新商品のPRのために、オンライン展示会の開催を検討しているものの、「どのようなやり方で開催するのか」と疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
今回はオンライン展示会の2つの開催方法と、それぞれのメリット・デメリットについて解説します。
目次[非表示]
- 1.オンライン展示会の開催方法
- 2.オンライン展示会のメリット
- 3.オンライン展示会のデメリット
- 3.1.単独開催のデメリット
- 3.2.合同開催のデメリット
- 4.まとめ
オンライン展示会の開催方法
オンライン展示会の開催方法には、単独開催と合同開催の2つがあります。
単独開催
単独開催とは、1社の企業のみで開催する方法です。1社のみでの開催は、競合他社がいないため、自社の商品を存分に訴求できるといった利点があります。
また、展示会のテーマやコンテンツに制約がないため、自社のブランドイメージに合わせて商品をアピールできます。
単独開催には、展示会場となるWebサイトの構築やシステムなどを自社ですべて制作する方法と、単独開催向けのプラットフォームを活用する方法があります。
合同開催
合同開催とは、複数の企業とともに共通の1つのプラットフォームを利用して、展示会に参加する方法です。
展示会場となるプラットフォームは主催者が準備するため、テーマやコンテンツなどに制約があり、単独開催の展示会と比較して自由度は低くなると考えられます。
ただし、複数企業が参加することによって、単独開催と比べて集客力が期待できるという利点もあります。
オンライン展示会のメリット
単独開催と合同開催では、それぞれメリットが異なります。
単独開催のメリット
単独開催のメリットとして、展示会全体の自由度が高く、自社商品のアピールがしやすいといった点が挙げられます。
1社だけで開催するため、競合他社に埋もれる心配がなく、自社の商品の魅力を訴求することが可能です。デザインやレイアウトも自由に作成できるため、ブランド・コンセプトに合わせた世界観を表現できます。
また、イベントの開催期間にも制約がないため、自社の都合のよい日程で開催できます。制作したWebサイトやコンテンツなどは、次回開催時や自社のHPにも活用できることもメリットの一つです。
合同開催のメリット
合同開催の場合、出展に関する費用負担や労力を抑えやすいほか、集客が見込めるといったメリットがあります。
展示会場のプラットフォームは主催者が準備しているため、出展する企業はコンテンツ作成に注力できます。また、複数の企業が出展するため、集客力に優れており、自社を知らない層の認知度を上げることも期待できます。
オンライン展示会のデメリット
オンライン展示会の単独開催と合同開催には、それぞれデメリットも存在します。
単独開催のデメリット
展示会場となるWebサイトの構築やコンテンツの作成を自社ですべて用意する場合、人材リソース・コストが必要になり、開催のハードルが高くなることがあります。
Webサイト構築・コンテンツ作成のほかにも、事前の宣伝活動や集客、運営中のトラブル対応なども自社で行う必要があります。
自社の人材リソースやノウハウがない場合には、外部の専門会社への代行・サポート依頼も視野に入れることが重要です。
合同開催のデメリット
合同開催のデメリットには、コンテンツ制作上の制約があり、自社商品を思うように訴求できないことがあるという点が挙げられます。
開催日程・期間が決まっているだけでなく、展示方法やデザイン、コンテンツの種類・数に制約があるため、単独開催と比べて自由度は低くなると考えられます。
また、知名度の高い競合他社のブースに人が流動しやすいため、自社商品のアピールがしにくくなる可能性もあります。
プラットフォームや作成したコンテンツを流用できないため、次回開催時にも同様のコストが発生することもデメリットの一つです。合同開催でのオンライン展示会は、複数回にわたって開催するケースには不向きといえます。
まとめ
この記事では、オンライン展示会について、以下の項目で解説しました。
- 2種類の開催方法
- 単独開催・合同開催のメリット
- 単独開催・合同開催のデメリット
オンライン展示会を自社で単独開催する場合は、Webサイトの設計やコンテンツの制約がないため、自社商品の魅力を存分にアピールできます。ただし、一からすべてを作成するにはコスト・労力がかかるため、自社のリソース・ノウハウがない場合は、外部の専門会社への依頼も検討する必要があります。
合同展示会に出展する場合は、プラットフォームがすでに準備されているため、制作費用や人的リソースの負担を抑えられます。一方で、デザインやコンテンツに関して制約があるほか、競合他社との差別化を図ることも重要です。
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